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葬儀の依頼先について詳しくご紹介します

突然の不幸が訪れたとき、気持ちの整理がつかない中で葬儀の準備や手配が必要になります。
 
以前は亡くなられた方の自宅で葬儀を行うことが一般的でしたが、現在では稀なケースとなっています。
では、どこで葬儀を行うのでしょうか。
 
主に葬儀社、寺院などが挙げられますが、どのように選ぶべきかわからない方がほとんどでしょう。
限られた時間の中ではゆっくりと検討できません。
 
そのため、いざというときに困らないよう事前に葬儀の依頼先について知っておくことが大切です。
そこで今回は、代表的な葬儀の依頼先についてご紹介します。
 

 

 

はじめに

日本では、約8割に近い方が病院で亡くなるといわれています。
病院で亡くなると、ご遺体は霊安室へ移され、搬送車を待つことになります。
 
この時点で葬儀社が決まっていない場合、あるいは病院から搬送を催促されている場合には、病院と連携している葬儀社に搬送してもらうことができます。
そこからご遺体を搬送することになりますが、遺体搬送を依頼した葬儀社に葬儀までお願いするケースが大半を占めています。
 
もちろん、遺体搬送を依頼した葬儀社とは別の葬儀社に依頼することは可能です。
最初からそのつもりであれば、搬送以来の際にご遺体の搬送のみの依頼であることをはっきりと伝えておくと良いでしょう。
 
亡くなった直後は大きな悲しみに加え、死亡診断書を受け取ったり遺体の安置先を考えたり、さまざまなことを行わなければなりません。
ゆっくりと検討する時間がないため、遺体搬送を依頼した葬儀社に葬儀の依頼をしてしまうケースが多いのです。
 
そのため、生前の元気なうちに話し合っておくことが大切だといわれています。
本人の希望があれば聞くことができますし、予算にあった依頼先を見つけることも可能です。
いざというときにも連絡先がわかっていたら慌てず手配を進めることができるでしょう。
 
近年は、終活の一環として生前予約を受け付けているところも存在します。
生前予約することで費用が割り引かれたり特典が受けられたりと多くのメリットがあるため、事前に葬儀の依頼先を決めておくケースも増えています。
 
話し合った内容はエンディングノートにまとめておくと良いでしょう。
エンディングノートに法的効力はありませんが、本人の遺志を確認する大事なノートです。
 

主な依頼先

葬儀を依頼することになったとき、どこに依頼したら良いのでしょうか。
代表的な依頼先をご紹介します。
 

葬儀社

一番有名なのは葬儀社(葬儀屋)です。
名前の通り、葬儀を専門的に扱っている業者です。
 
テレビコマーシャルを打っていたり大きく広告を打ち出していたり、実際に見かけたことがある方もいるでしょう。
地域密着型の小さな葬儀社もあるため、自分たちのニーズにあった葬儀社を選ぶことができます。
 
葬儀社の開業には許可を必要としません。
そのため、中には法外な金額設定や質の低いサービスを提供している葬儀社も存在します。
葬儀の準備や当日はもちろん、アフターケアを含め信頼できる葬儀社を選ぶことが大切です。
 

お寺・神社・教会

お寺や神社、教会は自分や家族が所属している宗派によって依頼先のひとつとなります。
自分たちが望む葬儀の条件に合う場合、選択肢に入れると良いでしょう。
 

お寺

お寺で行う葬儀のことを寺院葬(寺葬)と呼びます。
 
菩提寺がある場合にはお寺の中で葬儀を行うこともありますし、場所のみお寺で葬儀は葬儀社が主体となることもあります。
寺院葬の条件として檀家になっていることや宗派が一致していることなどが挙げられますので、検討する場合は事前に条件を含め確認しておくと安心です。
 

神社

神教の場合、神社に葬儀を依頼することもあります。
神教における葬儀のことを神葬祭といいます。
 
寺院葬とは違い神社内で葬儀を行うことは多くありません。
神道において死は穢れとみなされ、神様の聖域である神社に穢れを持ち込んではいけないとされているからです。
 
しかし現在は葬儀に対する考え方の多様化などにより、増加傾向にあるようです。
神葬祭を希望している場合は、神社で行うことができるかどうか事前に確認しましょう。
 

教会

キリスト教の場合は一般的に教会で行われます。
葬儀の進行や段取りは教会関係者が行うことが多いようです。
 
キリスト教といっても、プロテスタントとカトリックでは内容が異なる点もあります。
 

互助会

互助会(冠婚葬祭互助会)を利用するという方法もあります。
 
互助会に加盟し、毎月数千円を積み立てることで結婚式や葬儀の費用の一部にあてるシステムです。
急な出費の際にも安心できることから、お葬式をあげるひとの数割は互助会を利用しているといわれています。
 
互助会に入会した場合、葬儀プランが定められる場合があります。
また、基本費用は互助会から賄うことができても、料理や返礼品の費用が別途必要だったり、オプション料金がかかったりする場合もありますので加入前に確認が必要です。
 
途中で解約する場合、違約金が発生することがありますので注意しましょう。
加入する際はメリットとデメリットをよく理解した上で、自分たちに合っているか判断することが大切です。
 

自治体

市区町村の自治体や自治体の提携葬儀社が主体となって葬儀を行うことを、市民葬(区民葬・自治体葬・規格葬)といいます。
比較的低価格帯で行われる簡素な葬儀です。
 
壮大で豪華な葬儀でなくていい場合、費用を抑えたい場合に選ばれる葬儀依頼先です。
 
利用するのに所得制限などはなく、故人もしくは喪主が自治体に住んでいたら利用できます。
 
市民葬の場合、葬儀内容が定められている場合がほとんどです。
内容を少し豪華にしたい場合や料理や返礼品次第では別途費用が発生することがあります。
 
中には制度自体を設けていない自治体もあるため、検討する場合は事前に確認が必要です。
インターネットで調べることもできますが、役所に直接問い合わせることが一番確実な方法です。
 
制度を設けていたとしても、紹介された葬儀場が自宅からの距離が離れているケースもあります。
行っているサービスや内容も自治体によってさまざまです。
その点も含め、事前に確認しておくと安心して任せることができます。
 
不明点を確認した上で、条件に合う場合は検討してみるのも良いかもしれません。
 

まとめ

葬儀の依頼先についてご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。
 
死はいつか必ず訪れるものです。
いざ直面したときのため、前もって依頼先を知っておくと安心できます。
 
また、終活の一環として自分の葬儀を自分で考える方も増えてきました。
元気なうちに考え、家族と共有しておくことで本人にとっても家族にとっても納得のいく葬儀を行え安心です。
 
前もって依頼先を決めておくことにより、疑問点や不安なことを事前に確認できます。
最後の別れの時ですから、家族や本人が納得し、満足のいく葬儀にしましょう。
そのために葬儀の依頼先選びは重要なポイントなのです。
 

故人の持つ資産は金融機関が死亡を確認した時点で凍結されてしまいます。
これは遺産相続トラブルを避けるためといわれており、遺産相続人が決定し、すべての相続人の同意を得られるまで引き出すことができません。
故人の預金を葬儀の費用へあてることが決まっている場合、あらかじめ現金化しておくことが必要です。